全ての投資にはリスクが伴います。日経225、ダウ平均、外国為替FX、BTCFXに使えるインジケーターは?CFTCのポジション公開にも注目!

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ビットコインの現物、FX、先物、ETFの違いの説明を理解する方法!?

ビットコインの現物、FX、先物、ETFの違いの説明を理解する方法!?

ビットコインがCboeやCMEで先物上場!と2017年のニュースになりました。2018年はETF上場を期待されています。

ところで何ですか??先物?ETFとは?

それとは別に、ビットフライヤー、Zaifなどにあるビットコインの現物、FX、先物ってなんですか??Air FXってなに??仮想通貨のエア???

もうわけが分かりません。じきに世界標準が決められることだと思いますが、現状を理解しましょう。

ビットフライヤーでいえば、現物、FX、Lightning Futuresという3種類のビットコイン売買ができます。

もうワケが分かりません。。

いまいちど、理解しようと分かりやすい説明があれば良いなと思いました。

頭が混乱しすぎて訳が分かりません。従来からある分類ですが、株をやらない人はほとんど知らずに生活していくことになります。

ですから、逆に今若い人たちがビットコインを通してこの難解な金融商品の仕組みを身をもって理解するのには良い実例だと思います。

別にかかわらなくてもいい世界ですし、買って損をしたら意味もないので近寄らないほうがいいというのも1つあります。でも年金も金融商品で運用されたりしているので、プロに任せていいので一応こういうものがあるのだというくらいは理解しておくと苦手意識がなくなるかもしれません。

そして、世界はこんな仕組みに支配されているという事実があります。

TVの経済番組でニュースキャスターが難しそうなことを一生懸命喋っていますが何がなんだかさっぱり分かりませんという方は、基本的には賭けるための判断材料だと思えば良いと思います。

この馬はスタミナがあるとか、今日は雨が降って地面がぬかるんでいるとか、、そんな程度だと思えれば学習成功です。

まずは株のことから理解していくとつかみやすいかもしれません。

今どきは株なんて買っても株主総会に行くとか、株主優待券をもらうためだという人はほとんどいません。。。

ほとんどの人は儲けたいがためにやっているわけです。

そのため、東証などの株式市場で●●●株式会社の株式を1000株買うという必要はありません。

もう面倒だから、上場225社の株の価格の平均を取った日経平均株価を指数として売買すればいいんじゃない?

ということで開発された『日経225先物』が大ヒット商品となったそうです。

ここで、

『ビットコイン』=『仮想通貨総合指数』だと考えて『日経225』と置き換えてみて下さい。

そしてあらためて以下の違いを見ていって下さい。

日経225を投資対象にした商品には以下のような種類の金融商品があります。

  1. 先物(日経225)
    日経225先物miniという小さい単位の商品もある。
    大阪取引所、シカゴ商業取引所(CME)、シンガポール証券取引所(SGX, Singapore Exchange)に上場されている。先物市場で取引される。
  2. ETF(日経225連動型上場投資信託)
    様々な証券会社などがETF商品を作り上場している。
    東京証券市場、大阪取引所で取引される。株式市場で取引される。
  3. 取引所株価指数証拠金取引(くりっく株365)
    CFD(差金決済取引)の1種。
    東京金融取引所で取引される。
    (参考)
    『「くりっく株365」と「日経225mini」の違い』
    https://www.clickkabu365.jp/about_cfd/about_cfd21.html
  4. 店頭CFD(株価指数CFD)
    取引所ではなく各取扱い店の店頭で取引されるCFD(差金決済取引)の1つ。
    各取扱い店による。例)GMOクリック証券で独自の株価指数CFDが取引される。
    (参考)
    『「くりっく株365」と「店頭CFD」の違い』
    https://www.clickkabu365.jp/about_cfd/about_cfd22.html

また、細かい取引条件の比較は以下にあります。おおよそ、こういう既存の金融商品を元にして考え出された取引形態が仮想通貨取引所でビットコインのトレードに使用されているのでしょう。。

http://index-cfd.minkabu.jp/product/difference/より

日経225先物との違い。ETFとの違い。

ビットコインでは3と4のCFDでの違いはよく分かりませんが、ざっくり言えばFOREXのビットコインなのですが、海外のCFD業者なので知らない人が多いかもしれません。

コインチェックやビットフライヤーのアルトコイン販売所はCFDではなく店頭販売にあたると言えなくもありません。

あとはビットコインには現物があって、買ったら受取り、使うこともできるという違いがあります。

ハードフォークやエアドロップやPoSは株主配当といえるでしょうか??

というのは現在の仮想通貨取引所は東京証券取引所のように現物売買を行っている所にあたる場所だからです。

金融ビックバンと呼ばれた金融改革がありましたが、ビットコインは一般人が証券会社を通さずに直接、東証やCMEでトレードするようになったような、比較にならないくらい大きな金融革命といえると思います。

この先ビットコインはCboe、CMEの先物上場に続き、ETF、CFDへと広がっていくことが予測されます。FOREXなどのCFD取引所ではすでにビットコイン店頭CFDを行っていて、その値幅動きの大きさから中止した会社もあります。

ここまで理解できたら、あとはオプション取引のことを覚えるだけで為替以外の金融取引について理解できると思います。外国為替取引のことだけ株と分けて特別に『FX』と呼んでいます。これがビットコインFXの語源だと思います。

ビットコインは為替のようなものなのでこの辺は同じように考えられるとも言えます。つまりは全ての既存の金融商品を集め合わせたスーパー金融商品が仮想通貨、クリプトカレンシーということになります。。。『株にはFXないの?』なんていったら笑われてしまいます。株は『信用取引』と言う言葉になっています。『FX』とはForeign Exchangeの略で日本の造語です。海外取引所ではmargin tradingと記載されています。

ビットコインって凄いですね。ビットコインを理解すれば既存の金融商品のことがほとんど分かってしまう。

『IPOってなに??あーあ、ICOのことね。』なんて言われる日も遠くはないでしょう。

将来は小学校の経済の授業でビットコインが例題にでてくることでしょう。。社会科の教科書にSatoshi Nakamotoって書かれるんでしょうか。。顔写真とかは掲載されるんでしょうかね?

このような既存の金融市場は有用性のある現物株式以外、全部、ビットコインに取って代わられても不思議ではありません。なぜなら、みんな儲けたいだけだからです。

なぜ、こんなことを覚えなくてはいけないんだ?って思うかもしれませんが、それは『投資先商品によっては税金が安くなる場合がある!』ということもあるので視野を広くしておきましょう。

ビットコインの税制は優遇されませんが、一部の金融商品は税金が優遇されています。ビットコイントレードで儲けられると思った人は税金の安い金融商品で取引すればいいわけです。

ビットコインのFXトレードで注意するべきこと!

ビットコインと名前がついているとFXトレードといってもなんだか安心してしまい、危険性が無いもののように思えてしまいますが、日本のビットコインのFXトレードは借金を負う危険性が一番高いと考えて良いと思います。

ハイレバレッジで追加証拠金という仕組みがあり、自分が預け入れたお金だけでは足りずにそれが借金となる可能性がある。

これは従来のドルやユーロと円を取引する外国為替のFXトレードではおなじみの方法ですが、それは大前提として円やドルは大きく変動することは無い!ということが言えます。

対して、ビットコインは1週間で半額になることくらい普通にありました。

こんな変動幅の大きいものに外国為替と同じトレード方法を適用するのは危険であると理解しないといけません。

また、日本ではレバレッジを用いたトレードで追証(追加証拠金)の仕組みがあるのが基本となっています。ただし、ビットコインFXでは取引所によっては追証なしというところもあります。

また、証拠金維持率も取引所に寄って異なりますので気をつけて見て下さい。

海外は追証が無い!というのはよくあります。(ちゃんと各取引所の説明文章を読んで確認してください。)

賭けたカネだけで収まるギャンブルで済むのです。非常に分かりやすいです。

レバレッジが何倍であってもとにかく、知らない間に借金まで負うのは本当に嫌なことです。投機意欲が減退してしまいます。

しかし、日本では伝統的に証拠金取引の場合にはこの追証の制度が取られてきました。もちろん、外為FXだけが追証があるわけではありません。

とにかく日本でやる以上はこのことを忘れてはなりません。

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いわゆる従来の外貨のFX取引について金融庁が発表している注意書きがあります。

これはぜひ読んでみてください。

金融庁は、何だかんだいっても、まっとうなことを言って投資をする人を守ってくれています。

もちろん、税収を減らさないためにやっているわけですが。。。

http://www.fsa.go.jp/ordinary/iwagai/より、

とても大事なことなのであえて全文章引用します。

いわゆる外国為替証拠金取引について

平成27年7月7日更新

いわゆる外国為替証拠金取引は、金融商品取引法に規定されるデリバティブ取引です。

(以下では、単に「外国為替証拠金取引」といいます。)

注意すべきポイント

  • ■外国為替証拠金取引は、金融商品取引法に基づく登録を受けた業者でなければ行うことができません。投資者の皆様におかれては、登録を受けていない者からの勧誘に十分ご注意ください。

  • ■登録を受けた業者と取引を行う場合であっても、その業者の信用力を慎重に判断し、取引内容をよく理解することが重要です。

  • ■外国為替証拠金取引は、少額で取引できる反面、差し入れた保証金以上の多額の損失が生ずるおそれのある非常にリスクの高い取引です。そのため、リスクを認識した上で、自らの責任で適切な投資判断を行うことが必要です。

I  業者の登録について

金融商品取引法では、いわゆる外国為替証拠金取引を業として行う場合には、金融商品取引業の登録を受けることを義務付けています。

財務局等に登録が申請されると、これを受けた財務局等は、申請者が登録拒否事由に該当しない場合には登録を行います。

金融商品取引業の登録を受けた業者については、「免許・許可・登録を受けている業者一覧」でご確認いただけます。

II  取引に対する注意

外国為替証拠金取引は、相当程度の専門知識が要求されるうえ、非常にリスクの高い取引であるため、取引の仕組みが理解できないときは、はっきりと断ることが大切です。

1. 業者に関する情報の入手

投資者の皆様におかれては、外国為替証拠金取引業者についての情報をできる限り収集し、信頼できる業者であるか否かを判断していただくことが重要です。

たとえ、登録を受けている業者であったとしても、信頼できるとの確信が持てない場合には、その業者との取引を控えたり、保証金を出金したりするなど、慎重な対応をお勧めします。

外国為替証拠金取引を取扱う業者は、業務及び財産の状況に関する事項を記載した説明書類を営業所に備え置くことが義務付けられています。情報の開示が適切に行われていない場合は、業者の安全性を確認できないことから十分な注意が必要です。

2. 取引内容の十分な理解

取引を行う場合は、取引の内容や取引に内在するリスクなどの説明を受け、また、ご自身でもよく確認し、十分理解するようにしてください。

  • どのようなリスクがあるのか、
  • 実際に為替取引がどのように行われるか、
  • 差し入れた保証金はどのように管理・保全されているのか、

などは必ず確認してください。

取引の仕組みが理解できないときは、はっきり断ることが大切です。また、説明内容の信頼性にも十分注意が必要です。

3. 信頼できる業者との取引の場合にも、取引には高いリスクがありますのでご注意下さい。

  • (1)相場変動リスク

    外国為替証拠金取引は、外国為替相場や金利が自分の想定と逆の方向に動いた場合には、短期間のうちに差し入れた保証金以上の損失が発生する可能性があります。

    また、取引を継続しようとする場合に追加の保証金を求められたり、決済時に保証金以上の損失が発生している場合には損失相当額を清算するために、差し入れた保証金以上の資金を求められたりする可能性があります。

  • (2)金利変動リスク

    外国為替証拠金取引では、売り建てている通貨と買い建てている通貨の金利差調整額(スワップポイント)の受払いが日々発生します。スワップポイントはそれぞれの通貨の短期金利に応じて日々変動するため、金利の動向によっては、取引を始める際に期待していたようなスワップポイントを受けられない場合があります。

    また、金利の動向により為替相場自体が大きく変動する場合があります。

  • (3)流動性リスク

    外国為替証拠金取引では、マーケットの状況により、保有ポジションの決済や新たなポジションを買い建てる(又は売り建てる)ことが困難になることがあり、流動性の低い通貨の取引を行う際には希望する価格で取引ができないなどの不利益を被ることがあります。

  • (4)システムリスク

    外国為替証拠金取引がインターネットなどのシステムを通じて行なわれる場合、システム障害により取引が遅れる又は取引ができないなどの支障が生じる場合があります。

  • (5)信用リスク

    外国為替証拠金取引業者は、取引において業者自身に損失が発生する場合があり、業者が破綻に至った場合には、顧客に不利益が発生する可能性があります。

    取引の内容は、取引が業者との相対取引の形態をとるもの、取引所へ注文を取次ぐ形態をとるものなど業者によってさまざまであり、提供されるサービスに係る約款などをよく理解して取引することが重要です。

III  相談例

IV  取引のトラブルなどに関するご相談

外国為替証拠金取引などを取扱う金融商品取引業者の自主規制機関として一般社団法人金融先物取引業協会が設立されています。協会では、加入する業者との間で生じたトラブルに関するご相談に応じているほか、争いを解決する手段としてあっせん制度を設けています(協会に加入する業者との間のあっせん業務については、平成22年2月1日から、特定非営利活動法人「証券・金融商品あっせん相談センター(FINMAC)」に委託しています)。

上記協会のほか、国民生活センターや住所地を管轄する消費生活センターにおいても相談を受け付けています。

関係先リンク

国民生活センター新しいウィンドウで開きます

外国為替証拠金取引に対する一般的なご意見、ご質問、情報提供については金融庁に設置されている金融サービス利用者相談室でも受け付けています。

なお、相談室では個別のトラブルにつきましては、あっせん、仲介、調停を行うことはできませんので予めご了承下さい。


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